吉田 優也(よしだ ゆうや)

プロフィール

  • 中小企業診断士
  • 理学療法士 専任教員
  • 徒手理学療法認定理学療法士
  • 学校教育認定理学療法士
  • 協会指定管理者(上級)
  • フレイル対策推進マネジャー

略歴

大学病院で理学療法士として勤務。急性期や回復期のリハビリテーション、地域包括ケアや老人保健施設を担当。
現在は理学療法士養成校にて専任教員として勤務。担任や国家試験対策等の教育業務、マーケティング等の広報活動を担当。

実績

  • 支援実績
    • 医療機関における経営改善、業務改善
    • 高等教育機関における業務改善、マーケティング(市場調査、競合分析)
    • 不動産事業におけるマーケティング
    • 美容事業におけるマーケティング(SNS、市場調査)
    • 電気機器製造業における経営改善
  • 日本理学療法士協会主催(後援:厚生労働省)の事業
    • 「職場における腰痛予防宣言」にて3年連続金メダル受賞。
    • champion stage登録。
  • 執筆
    • 「腰痛に対する基礎的リハビリテーション」
  • 学会発表
    • 学校教育における学習効率化と退学率減少
    • 人工膝関節全置換術のリハビリテーション
    • 慢性閉塞性肺疾患のリハビリテーション
  • セミナー・講義
    • 病院やセミナーにて「腰痛に関する治療」の講義
    • 介護施設にて法定研修(介護予防及び要介護度進行予防に関する研修)
    • 高等教育機関におけるマーケティング

主な担当テーマ

  • 企業における健康経営
    • 健康経営優良法人認定制度の支援、肩こりや腰痛軽減による生産性向上、疲労感軽減による離職率低下、労働災害減少による人員確保
  • 医療機関、教育機関、美容業界におけるコンサルティング
    • マーケティング、業務改善、コンプライアンス強化

自己PR

中小企業診断士、理学療法士の資格を保有している点が自身の強みであると考えております。経営と現場の双方の視点から課題解決をいたします。

吉田 優也へのインタビュー

現在、どのような事業(仕事)をしていますか。

吉田 優也

理学療法士養成校で教員をしております。担任や国家試験対策等の教育業務、マーケティング等の広報活動を担当しております。

これまでのキャリア(経歴)を教えてください。

吉田 優也

理学療法士養成校卒業後、大学病院で理学療法士として勤務しておりました。急性期、回復期のリハビリテーションに加えて、地域包括ケア、老人保健施設での業務も行っておりました。
その後、理学療法士養成校で専任教員として勤務することになりました。

中小企業診断士になろうと思ったきっかけは?

吉田 優也

経営学に興味があったため、以前から学びたいと考えておりました。これらに関する大学院に進学するか、資格を取得したいと思い探していたところ、中小企業診断士を見つけました。
内容も非常に興味深く感じ、10か月間猛勉強して取得しました。

仕事をする上で、大切にしている理念や価値観は?

吉田 優也

業務を迅速かつ正確に行うこと、成果を出すために業務効率を向上させること、チームワークやコンプライアンスをしっかりと守ることが大切だと考えています。

経営コンサルタント(中小企業診断士)として、これからやりたいことは?

吉田 優也

中小企業診断士、理学療法士の知識を活かして、企業における健康経営、医療機関や介護施設における経営支援を行っていきたいと考えています。

将来の夢、ビジョンを教えてください。

吉田 優也

健康経営に取り組む企業が少しでも増えるよう、貢献していきたいと思っています。医療機関や介護施設において、経営者の方と現場の方の双方の立場に立った支援を行いたいと考えています。

あなたにとって「中小企業診断士」とは?

吉田 優也

多くの知識を学ぶきっかけになりました。今までお会いすることのなかった方々とも関わることが増え、とても良い機会を与えてくれた資格だと感じています。

このページをご覧になっている方へメッセージをお願いします。

吉田 優也

労働人口が減少していく中で、人員確保の問題は年々深刻化しております。また、ご高齢の方が勤務される事例も増加しており、労働災害の減少も重要なテーマとなっております。
これらの問題を解決するためのひとつの手段として、健康経営が挙げられます。企業が健康経営に積極的に取り組むことで、従業員満足度の向上や離職率の低下が期待できます。
また、健康経営は業種により対策が大きく異なるため、専門的な知識が必要となります。
私は中小企業診断士、理学療法士の両方の資格を保有しており、健康経営に関して経営者側、従業員側の双方の視点から支援させていただくことが可能です。